2024年07月14日
データマーケティング
顧客創出・利益アップにつながるデータマーケティングの基礎知識
起業・経営に役立つ知識
顧客の嗜好・行動が多様化している現代においては、企業規模を問わずマーケティングの重要性が高まってきています。
そこで重要になるのが、自社が管理している情報を活用し、顧客創出・利益アップにつなげる「データマーケティング」です。
しかし、社内外のデータすべてがマーケティングに活用できるわけではないため、データマーケティングを始める際は、目的を決めた上でデータ収集・分析を行う必要があります。
この記事では、自社でデータ活用を本格的に始めようとしている企業担当者向けに、データマーケティングの基礎知識について解説します。
データマーケティングとは
データマーケティングとは、顧客の氏名・住所・年齢・性別・職業といった属性データや、Webサイトアクセス・購買履歴などのデータをもとに、顧客へのアプローチを実施するタイプのマーケティング手法です。
経営者や営業・販売担当者の技量に任せる手法に比べて、より合理的にマーケティングを進められるという特徴があります。
なぜデータマーケティングが注目されているのか
データマーケティングに注目が集まっている背景としては、次のようなものが考えられます。
- 顧客ニーズの多様化
- デジタル技術の進化
- 労働人口の減少
インターネットの普及にともない、顧客は自分のニーズに合う商品・サービスを自力で収集することが可能になりました。
そのため、最大公約数のユーザーに向けたマーケティングでは、顧客のニーズに合うアプローチが難しくなってきています。
少子高齢化が進む日本においては、労働人口の減少にともないマーケティング人材も不足が予想されることから、少数精鋭でマーケティングを実施できる体制を整える必要があります。
そのような状況の中、デジタル技術が進化したことで、これまで顧客データの利活用が難しいとされてきた規模の企業であっても、Webサイト・SNS等から手軽にデータ収集ができるようになったのです。
データマーケティングで活用するデータの種類
データマーケティングにおいて、企業が活用するデータの種類は、大きく次の5つに分かれます。
データの種類 | 詳細 |
顧客データ |
|
取引データ |
|
アクセスログデータ |
|
SNSデータ |
|
オープンデータ |
|
データマーケティングでは、主に上記のデータを自社のビジネスに活用して、顧客創出・利益アップを目指します。
実際にデータマーケティングを始める際の流れ
これからデータマーケティングを始めようと考えている場合、いきなり膨大なデータを集めようとしても、あまり役に立たない可能性があります。
以下、データマーケティングを始める際の流れについて解説します。
データマーケティングの目的を明確にする
多くの企業がデータマーケティングを始める主な目的としては、自社のビジネスにおける課題把握・改善が考えられます。
そのため、新規顧客獲得・解約率低減など、まずは「なぜデータマーケティングを始める必要があるのか」について、できる限り目的を明確にしましょう。
収集するデータや収集方法を決める
データマーケティングの目的がはっきりしたら、次は収集するデータと、そのデータの収集方法を決めます。
顧客の属性・行動・心理という3つのポイントに着目し、先にあげた5種類のデータの中で必要なものを、社内・社外それぞれから収集していきます。
データを可視化して分析する
収集したデータの中には、数字だけを見ても分析しにくいものがあります。
そのようなデータは、いったんグラフや表・図といった形でまとめ直し、数値データでは確認しにくい部分を分かりやすくする作業が必要です。
データを分析する場合は、目的に応じて様々な手法を使い分けることが大切です。
自社にデータ分析のスペシャリストがいない場合は、他者の手を借りて分析を実施することも検討しましょう。
施策の実行と改善
いきます。
実行後の結果については、所定の指標をもとに評価し、次回の改善点を洗い出していきます。
その後は、再び目的を再設定し、PDCAサイクルを回していきます。
計画・実行・評価・改善のサイクルを継続することは、データマーケティングの正確さや効率性を高める上で重要であることから、一つの結果だけにとらわれずサイクルを回し続けることが大切です。
まとめ
企業規模を問わず、データマーケティングは自社ビジネスの発展に活用できる可能性があります。
データマーケティングの手法としての特徴や、活用するデータの種類について理解を深めておくだけでも、将来自社でデータマーケティングを導入する際に役立つでしょう。
データマーケティングは、導入するだけでなく”継続すること”が成功の鍵になります。
本格的な導入を検討している経営者・企業担当者の方は、まずは自社サイトやSNSアカウントのデータ分析など、担当者の手が届く範囲で始めてみてはいかがでしょうか。