採用方法は数多く存在しますが、極力ローコストで人材を集めたい場合、多くの人はハローワークの利用を検討することでしょう。
しかし、ハローワークの利用者層や求人は様々であることから、たくさんの求人の中に自社の求人が埋もれてしまうと、思うように採用が進まない可能性があります。

この記事では、ハローワークのメリット・デメリットに触れつつ、採用を成功させるためのコツをご紹介します。

ハローワークのメリット・デメリット

ハローワークが、厚生労働省が運営する「公共職業安定所」の別称であることは、多くの人がご存じだと思います。
民間が運営している求人サイトやエージェントサービスなどと違い、国が運営している組織のため、誰でも安心して利用できます。

この「運営元が国」という点は、利用者にとって大きなメリットである反面、デメリットになるおそれもあります。
以下、ハローワークを利用するメリット・デメリットについて、企業側の視点で解説します。

ハローワークを利用するメリット

企業側が求人を出す際にハローワークを利用する大きなメリットの一つは、求人掲載に「お金がかからない」という点です。
求人サイトや新聞広告などは、一定期間求人を掲載する場合、週単位でお金が発生するケースも珍しくありません。

これに対してハローワークは、求人掲載期間が最大で3ヶ月と長く、更新することで長期間掲載を続けることもできます。
もちろん、その間の掲載費用は0円のため、採用を急がない・腰を据えて人材を採用したい場合などは、ハローワークを利用した方が採用コストを抑えられます。

「採用活動が初めて」という場合であっても、相談員に不明な点を確認しながら求人を掲載できますし、近年では求職者が「ハローワークインターネットサービス」を利用して仕事を探すケースも増えてきています。
ハローワークに掲載された求人は、求人検索エンジンとして多くの求職者に利用されている「Indeed（インディード）」にも自動で掲載されるため、自社求人の露出も十分期待できます。

ハローワークを利用するデメリット

国が運営するハローワークは、民間サービスに比べて“アピールの自由度が低い”点がデメリットになります。
求人票のフォーマットは指定されているため、基本的に必要最低限の情報しか載せられず、仕事内容の魅力や社風・職場環境のアピールに文字数を割くことができません。

無料で利用できることもあって、掲載されている求人の数はたくさんありますが、例えばオプション代金を支払って自社求人のアピールをすることも認められません。
早期の採用、あるいは優秀な人材の確保を目的とした採用活動の場合、ハローワークよりも民間サービスの方がメリットは大きいでしょう。

また、一概には言えないものの、ハローワークを利用する人の多くは「仕事が見つからない」ことを理由に求人を検索する傾向にあります。
地方のように、ハローワークにしか求人情報が集まらない場合は別として、ステップアップや適職を求めて転職する人材をハローワークで探すのは難しいかもしれません。

ハローワークの求人への応募を増やすためのコツ

ハローワークに求人を出す際は、ハローワークの仕組みを理解した上で、求人の内容を工夫することが大切です。
以下、応募を増やすための具体的なコツを解説します。

求人検索の結果に表示されやすい内容にする

ハローワークで求職中の人は、求人検索時に職種・就業場所・賃金・年齢といった各種情報を入力します。
競合他社と比べて低い賃金だったり、年齢制限が設けられていたりした場合、自社の求人が検索結果に表示されない可能性があります。

もし、各種情報が競合他社に比べて魅力的でないと感じたら、自社が競合他社よりも優れている点を洗い出し、応募者にとって「第1候補」になれるよう求人を調整しましょう。
もちろん、あらゆる点で妥協するのは難しいでしょうから、無理のない範囲で対応することが大切です。

「職種」と「仕事の内容」に注目する

ハローワークの求人票は、書くべきことがフォーマットで決まっているため、求人を出す側の自由度は低い傾向にあります。
しかし、その中でも「職種」と「仕事の内容」の欄は比較的文字数に余裕があるため、自社求人の魅力をアピールする上で活用できます。

特に、仕事の内容に関しては3行（90文字）というボリュームが確保されているため、求職者に伝えたいことを凝縮すれば、十分アピールポイントになります。
理想としては、一目で業務内容・待遇が分かるように書くこと、求職者が具体的に働くイメージを思い浮かべられることを意識したいところです。

画像情報をプラスする

ハローワークインターネットサービスでは、事業所情報の入力に加えて、画像情報も登録できます。
登録した画像情報は、求人票には表示されないものの、ハローワークやハローワークインターネットサービスで公開されます。

求職者が画像から得られる情報量は多く、職場の雰囲気や社員の様子を見て応募を検討する人も少なくありません。
自社で公開できそうな画像があれば、掲載できる上限まで掲載することをおすすめします。

まとめ

ハローワークの利用者は年々減少傾向にあるとされますが、無料で利用できるというメリットは大きいため、上手く活用すれば人材確保に役立てられます。
特に、地方など求人媒体・求人関連サービスが限られる環境においては、ハローワークの存在感は依然として大きいものと思われます。

Indeedなど、新しいサービスとの組み合わせも模索すると、全国各地から応募をつのることもできます。
ハローワークの利用にあたり不明な点等があれば、相談員のサポートを受けるなどして、自社のペース・ニーズに合わせて活用しましょう。