転職・独立は、自分の人生を大きく変えるチャンスであると同時に、失敗した際のリスクも存在しています。そのため、転職・独立に向けて動き出したいものの、悶々と悩んで行動に移せない人は少なくありません。

もし、将来自分が進むべき道について迷っているなら、延々と悩むことのないよう判断基準を設け、自分なりの答えを出すことが大切です。

この記事では、転職・独立を実行に移す前に知っておきたい、新たなキャリアを検討する際の判断基準について解説します。

転職を実行に移すかどうかの判断基準

現職での仕事内容や環境等に不満があって転職を検討している場合、勢いだけで判断せず、自分が将来目指すキャリアについて理解を深めることが大切です。
以下、具体的な判断基準をいくつかご紹介します。

転職したい理由が明確かどうか

ビジネスパーソンが転職を考える理由は様々ですが、具体性を欠く理由で転職してしまうと、転職後に後悔する可能性があります。特に、転職先を選ぶ際は「現職では実現できない問題かどうか」にフォーカスしましょう。

仮に、自分が経理職として働いていて残業が多く、その問題を解決するために転職を検討しているとします。
そのようなケースにおいては、経理職という職種そのものの傾向も把握した上で、場合によっては違う職種を目指すという判断も必要になってきます。

逆に、経理職としてキャリアアップを目指したいというのであれば、現職でなぜ不可能と言えるのか、具体的な理由をまとめましょう。
同年代で活躍している友人・知人がいる場合は、そのケースをモデルに転職の理由を考えてみるのも一手です。

転職のメリット・デメリットをイメージできるか

どの職場で働くにせよ、現職にはないメリットがあるからこそ、多くの人は転職を検討します。そのため、転職活動を本格的に始める前に、長い目で見て「自分の転職にメリットはあるのか」考える時間を設けましょう。

転職が、自分のスキルアップや可能性を広げることにつながるなら、思い切ってチャレンジする選択肢もあります。
その一方で、転職先が自分の期待に沿わない企業だった場合、無為な時間を過ごすことになるかもしれません。加えて、自分が現職以前に培ったスキルについて、転職先で十分に活かせるかどうかも検討材料となります。
転職を検討する際は、自分が転職した場合のメリット・デメリットを思いつくままにあげていき、最低限「メリットがデメリットを上回る」場合に転職を決断するとよいでしょう。

目指すキャリアが転職で実現するかどうか

転職したい理由や、転職を検討している企業・職種等のメリット・デメリットが具体的に見えてきたら、次はその転職で「自分が目指すキャリア」を実現できるかどうか判断します。
例えば、将来的に独立を目指しているなら、一人で稼ぐためのスキル・経験を獲得するために転職することになるでしょう。また、プロフェッショナル人材としてキャリアを積むのであれば、精通したい分野を決めて転職活動を進める必要があります。
いずれの道を進むにせよ、転職の先に自分の未来を明確に見据えることが、転職を成功させるポイントです。

独立を実行に移すかどうかの判断基準

独立は、転職以上にハードルが高い行為と思われがちですが、自分の中で実行に移す理由が明確なら、意外と迷わずに決断できる場合もあります。
以下、具体的な判断基準をいくつかご紹介します。

自分のこれまでの経験を活かせるか

独立時は、一からビジネスをスタートさせるよりも、現在の自分の経験を活かせる事業の方が、ビジネスを軌道に乗せやすくなります。可能であれば、取引先・クライアントもそのまま引き継げるのが理想です。

また、必ずしも現職で培ったノウハウだけが起業に役立つとは限らず、趣味・特技を生かして起業できる例も少なくありません。自分が持っているスキル・経験に市場価値がつき、少なくとも生計を立てられるレベルの収入が得られるようであれば、独立は決して夢ではありません。

副業として、SNSに動画をアップしたり、クラウドソーシングサイトで仕事を請け負ったりして、自分のスキル等の相場観を確認することもできます。
一日あたりの作業時間も加味しながら、独立が現実的な選択肢になるかどうか、慎重に判断しましょう。

独立後の将来が想像できるか

独立した場合、独立直後と10年後では、事業内容が異なっているケースも珍しくありません。当初扱っていた商品・サービスが売れなくなって事業転換することも考えられますが、優良企業の場合は「もっと儲けたい」という意識から事業内容が変わることがあります。

例えば、現在はWebデザインで生計を立てている場合、サイト内のコンテンツ作成にも関われた方が収入増につながります。
独立後も、自分の成長とともに収入を増やすイメージを描ける仕事なら、独立することで大きなビジネスチャンスをつかめるでしょう。

貯蓄は十分か

独立後は、収入を得るタイミングが会社員時代と変わります。多くの会社員の場合、月に1度の給料日を楽しみに生活しますが、企業を相手に商売を始めると「月末締め翌月払い」のような取引が一般的になります。

月末締め翌月払いとは、今月の売上につき月末に請求書を発行したら、そのお金は翌月末に現金振り込みされるという支払ルールです。
取引先によっては、支払時期がもっと遅くなる場合もあるため、万一に備えて数ヶ月は生活できる貯蓄があるとよいでしょう。

まとめ

新しい職場に転職するにせよ、独立して事業を始めるにせよ、自分の将来にとって有益な選択となるのか慎重に判断する必要があります。
現職を離れることに不安を感じている方は、今回ご紹介した判断基準を参考に、これまで培ってきたスキル・経験を見直すことをおすすめします。