2024年10月05日
SNS活用
集客・売上につながるSNS活用のコツ | 運用時の注意点も解説
起業・経営に役立つ知識
SNSは、個人だけでなく企業でも、販促や認知向上のため活用されています。
基本的に無料で使用できるため、運用方法次第ではお金をかけずに集客ができ、売上増につながる可能性があります。
しかし、やみくもにSNSを運用しても、思ったような成果にはつながりません。
そこで、この記事では「集客・売上につながるSNS活用のコツ」について、実際の運用時の注意点に触れつつ解説します。
SNSを運用する前に準備すること
集客・売上増を目的としてSNSを運用する場合、実際に運用をスタートさせる前の事前準備が必要です。
以下の準備を丁寧に進めることで、SNS運用の効果が出やすくなることが期待できます。
運用目的の確認
SNS運用の前に、最初にやるべきことは「なぜSNSを運用するのか」を明確化することです。
企業が考える主な目的としては、例えば次のようなものが考えられます。
- 自社又は商品のブランディング
- 新商品の宣伝・販促
- 自社の認知拡大
- 自社商品・ファンのコミュニティ構築 など
上記の中に自社の目的が含まれているかどうかはさておき、まずは、SNS運用を行う理由をはっきりさせておきましょう。
最終目標・中間目標を決める
SNS運用の目的が決まったら、次はその目的における最終目標と、最終目標達成に向けた中間目標を決めます。
最終目標の例としては、次のようなものが考えられます。
- 自社商品の認知度向上
- 購入意欲の促進
- 採用活動における応募率向上 など
次に、最終目標を達成するにあたり、達成しなければならない中間目標をいくつか設定します。
仮に、認知度向上につながっているかどうかをチェックするとしたら、次のような中間目標を設けることになるでしょう。
- 総フォロワー数
- 投稿に対するエンゲージメント数
- 問い合わせ率
- 成約率 など
どのSNSを運用するか決める
SNSはそれぞれに特徴があるため、どのSNSを運用するのか、自社の目的に合うものを選ぶことが大切です。
コンテンツの拡散を狙う場合はX(旧Twitter)、写真・短い動画をメインに投稿したい場合はInstagramといったように、目的に応じて使い分けるのも一手です。
採用活動に使用する場合、例えば動画を撮影して職場の雰囲気をアップするのも一手です。
配信担当者を決め、定期的にコンテンツをアップすることは、自社のファンを作るのにも役立ちます。
運用についてのルールをまとめる
SNSの運用は、よほど人気のある企業・タレントでもない限り、一気にフォロワーが増えることは稀です。
よって、最終目標達成に向け地道にプロセスを踏めるよう、次のようなルールを決めて運用することが大切です。
- コンテンツの内容(誰に対するものか、何を紹介するものか、など)
- コンテンツの投稿頻度(基本的に毎日配信するのか、週1~2回でよいのか、など
- 担当者は誰か(コンテンツを作成する人、分析する人、など)
- どのタイミングで効果を振り返るか(1週間、1ヶ月、3ヶ月、など)
SNSを集客・売上につなげる活用のコツ
SNSで投稿した内容を見ているのは「ユーザー」であることから、運用する企業側も自分たちがターゲットにしているユーザーの心をつかめるよう、運用を工夫する必要があります。
人気のアカウントは、次のような“コツ”を押さえた上で投稿しているため、自社での投稿時に意識したいところです。
感情と理性のバランスをとる |
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投稿に関連するハッシュタグを盛り込む |
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イベントを意識して投稿してみる |
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キャンペーンを打つ |
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SNS運用時の注意点
集客・売上増を目的としてSNSを運用する際は、次の点に注意が必要です。
- 不用意な発信は避けること
- 公開すべき情報の種類を誤らないこと
- 炎上への対応ルールを事前に決めておくこと
企業でSNSを運用する場合、そのアカウントが事実上「組織全体の総意」と捉えられる点に注意が必要です。トレンドを追うのはよいものの、政治・宗教に関する情報を誤って発信してしまうと、ユーザーとの要らぬ衝突を招いてしまうおそれがあります。
次に、自社にとって重要な情報を発信しないよう、いつ・何を・どこまで発信するのか、発信前に上席者が確認するなどのダブルチェック体制を構築しておきましょう。
公開すべきでない情報を公開することで、自社の評判に悪影響を及ぼすことも十分考えられます。
炎上に関しては、正当な内容を発信していても、テーマや内容によっては避けられないこともあります。よって、万一炎上した場合に備えて、対応フローを決めておくと安心です。
まとめ
SNSを集客・売上増のために運用する場合は、目的や目標を決めた上で、どのSNSを運用するのか検討する必要があります。また、配信にあたり担当者の負担を減らすため、運用ルールを決めておくことも大切です。
実際に運用する際は、ユーザーにとって役立つ情報を発信することを心がけつつ、ユーザーの考えを先読みしたり、ユーザーにとって魅力的なキャンペーンを打ったりすることも重要になります。
同時に、不用意な投稿を控えるよう、発信する内容は事前にチェックできる体制を整えておきましょう。