起業においてもっとも大切なことは、言うまでもなく売上を上げて利益を残すことです。
しかし、毎月の売上がいくらなのか、経費を差し引いて利益はいくら残っているのかを数字として記録しなければ、儲かっているのか赤字なのかが分かりません。

そこで大切なのが、簿記の知識を身につけることです。
この記事では、一般的に難しいイメージの簿記について誤解を解くとともに、未経験かつ独学で経理をスタートする際の勉強方法をご紹介します。

簿記は決して難しくない

簿記は、社会人がキャリアアップのために取得する資格の一つとして人気があり、難易度の低い資格なら少し勉強しただけでコツをつかめるでしょう。
ただ、苦手意識を持つ人も多いので、以下にかんたんな簿記のルールなどを解説します。

簿記のルールはとってもかんたん

簿記は、事業におけるお金の流れを記録するための記帳法で、発生した取引を以下の5つのグループに分類するものです。

• 資産
• 負債
• 純資産（資本）
• 収益
• 費用

資産というのは、預金・事務所の建物・商用車など、企業が持つ財産のことです。
これに対して負債というのは、支払い・返済の義務があるもの、例えば借金などが該当します。

収益は、かんたんに言えば売上のことで、それ以外にも企業活動で得た収入が該当します。

費用は、ある程度名称からイメージできると思いますが、企業活動で支払う必要があった経費等のことです。

なお、純資産（資本）というのは、資産から負債を差し引いた正味の財産のことです。
会計ソフトを使っている場合、特殊なケースを除いては自動で計算されることがほとんどなので、経理初心者はとりあえず脇に置いて考えても差し支えありません。

「借方」と「貸方」はお互いの関係性を示すもの

次に、簿記や経理について詳しくない人が「？」となるのは、おそらく借方・貸方という概念でしょう。
簿記では、何らかの取引が発生した場合、以下のように記帳します。

この取引を文章で説明すると、

「商品が20,000円分売れて、現金が手に入った」

ことを意味します。

つまり、借方は「自分が得たもの」を、貸方は「自分が得た理由」を示しているのです。

もう一つ、取引を見てみましょう。

この取引を同じように説明すると

「消耗品を購入したので、現金が3,000円減った」

ことを意味します。

この例でも、借方は「自分が得たもの」を、貸方は「自分が得た理由」を示しています。

借方と貸方の内容には因果関係があり、先にご紹介した5つのグループごとに、どちらに記帳するかが決まっています。
具体的には、どちらかが増加あるいは減少した際、以下のルールで書き分けます。

上記のルールさえ理解できれば、あとは各種費用や売上などが「5つのグループのどこに分類されるのか」を覚えながら、必要に応じて会計ソフトに入力するだけです。
しかも、会計ソフトは機能が充実していて、一度入力した内容を覚えて推測してくれる機能が付いているものもありますから、一度入力したものはルーティン化できます。

最低限、これらの知識を覚えておくだけでも、会計ソフトは触りやすくなるはずです。

実際に簿記・経理について勉強するには？

起業後は色々と忙しいはずですから、売上に直接関係しない簿記・経理を自力で勉強しようと思うと、なかなか骨が折れるかもしれません。
そこで、起業する人が未経験かつ独学で簿記・経理を学ぶ場合を想定して、無理なく理解を進められる方法をご紹介します。

まずは日商簿記3級の問題集を解こう

書店に行くと、簿記検定のための参考書や問題集が置いてあります。
そこで、まずは日商簿記3級を目指す人のための問題集を買って、実際に解いてみましょう。

日商簿記3級は、簿記未経験者にとって勉強しやすい難易度になっていて、問題集の中には基礎知識が問題の前にノート形式でまとまっているものがあります。
それを見ながら問題を解いて、間違えた問題を解き直すうちに、簿記のルールがどんなものかイメージできるようになるでしょう。

会計ソフトに自分で打ち込んでみよう

勉強と同時進行で、毎日の取引・毎月の取引を会計ソフトに打ち込んでみましょう。
売上が毎日出るなら、それを日々入力するだけでも、入力作業に慣れてきます。

ちょっと変わった取引があったら、少し背伸びをしてWebで仕訳（借方と貸方に金額等を入力すること）の例を探してみましょう。
例えば、移動のために電車を使った場合の交通費をどう入力するのか知りたければ、Googleなどの検索エンジンに「交通費　仕訳」と入力するようなイメージです。

疑問点を専門家に聞いてみよう

実際に入力作業や勉強を進める中で、自分には分からない問題が出てきたら、疑問点を専門家に聞いてみるのも一手です。
税理士と顧問契約を結んでいるなら、事務所に足を運んだ際に疑問点を解消しましょう。

スキルマーケットサイトのサービスを利用して、専門家のアドバイスをもらうこともできます。
分からないことが分かるようになると、少しずつ簿記や経理作業に対するハードルが低くなっていくのを感じられるはずです。

まとめ

起業にあたり、簿記の資格を取得する必要はありませんが、経理に関する知識は必要です。
帳簿を見られるようになると、単純な収支だけでなく、どこにお金がかかっているのかを把握できるからです。

事業を大きく育てたいなら、経営状況を俯瞰できるよう、少しずつでよいので簿記や経理について勉強することをおすすめします。