ビジネスにおける動画活用｜利用シーンやメリットを解説

2024年08月02日

動画

起業・経営に役立つ知識

インターネット回線が普及し通信速度が速くなったことで、私たちは動画を日常的に視聴できるようになりました。

ビジネスにおいても、様々なシーンで動画を活用する例が増えてきており、自社でオリジナルコンテンツを作成する例も増えてきています。

しかし、動画を活用するといっても、顧客によって動画に盛り込む内容は異なりますし、動画をビジネスに最大限活用するための方法を考えることも重要です。

そこで、この記事では、ビジネスにおける動画活用の主な利用シーンやメリットなどを解説します。

ビジネスに動画が活用される例

ビジネスにおいて、動画作成・配信が企業活動に貢献するケースとしては、どのようなものが考えられるのでしょうか。

以下、ビジネスシーンで動画が活用される例をいくつかご紹介します。

自社商品・サービス等のメリットを顧客に伝えたい場合、テキスト情報よりも動画の方がスムーズにメリットが伝わる場合があります。

そこで、動画広告・自社サイト掲載といった方法により、商品・サービス等を紹介する動画を顧客に見てもらい、訴求効果を期待する企業は増えてきています。

動画そのもののクオリティが高ければ、一度または何度も視聴してもらうことで、商品・サービスの購入に至ることが期待されます。

それ以外の用途としては、動画データが自社にある場合、商談の場で商品・サービスを紹介するため動画を再生することなどがあげられます。

人材採用の分野においても、動画が貢献できるポイントは多く、代表的なものに企業紹介があげられます。

一度動画を作ってしまえば、自社採用サイト・企業説明会・各種メディア取材など多方面で利用できるでしょう。

特に、これまで企業説明会に企業紹介目的で社員などを連れてきていた場合、社員インタビューを録画したものを企業説明会で流せば、貴重な人的リソースを現場から割かずに済みます。

社屋がリニューアルしたり、動画に映っている社員が離職したりした場合は、再度動画を作成しなければなりませんが、コンテンツによっては数年にわたり同じ動画を使い回せるのも魅力です。

マニュアルと聞いてイメージするのは、多くの場合、書面での作成・運用ではないでしょうか。

しかし、書面を作成するのは手間がかかりますし、定期的に情報もアップデートしなければなりません。

これを動画に切り替えると、文章では分かりにくい部分の説明も含め、視覚的に分かりやすくマニュアルを表現することができます。

映像だけでなく、音声での解説も加わるため、従業員は実際に仕事をしているような臨場感の中で仕事を覚えられるでしょう。

Youtubeにも多くの採用動画がアップされている

動画は、視聴者に対して“自社が伝えたい内容”を分かりやすく伝えるのに役立ちます。

自社のビジネスに動画を活用すると、以下のようなメリットが期待できるでしょう。

調査及びアドバイザリー会社「フォレスター・リサーチ」のジェームス・マッキヴィー（James McQuivey）博士によると、動画は1分間で“180万文字”に相当する情報量を伝えるとされています。

一般的なWebページで3,600ページに相当する情報量を、動画ではたった1分で伝えることができるのです。

自社商品・サービスの紹介にせよ、作業工程のマニュアルにせよ、動画によって伝わる情報の解像度はテキストに比べて非常に高いことから、視聴者に内容が誤解されるリスク・理解されないリスクが大幅に減少するものと考えられます。

動画は人間の視覚・聴覚に訴えるツールのため、視聴している間は動画の内容に引き込まれやすく、総じてテキストよりも内容を覚えやすい傾向にあります。

動画内で商品の存在を知った視聴者が、後日その商品を見た際、無意識的に手に取ってくれる可能性も十分考えられます。

動画を作成する際は、商品等の訴求ポイントを踏まえた上で、演出にこだわることも可能です。

例えば、有名YouTuberやインフルエンサーを使ってコンテンツを作成した場合、コンテンツ全編にわたり商品紹介を盛り込む構成にすると、視聴者の頭の中に自社商品の存在を“自然に刷り込む”ことにつながります。

動画に興味を持つ人が増えれば、それだけ商品を訴求することが期待できますし、YouTubeなどのプラットフォームにアップしておけば継続的に視聴されるチャンスが生まれます。

このように、視聴者が強く意識せずとも動画を視聴する機会が増えれば、それだけ商品販売の機会も増えることでしょう。

動画がビジネスにおいて活用されている主な理由は、伝えたい内容を“分かりやすく伝えられること”です。

広告の種類によっては、あえてテキスト・画像を用いた方が効果的な場合もありますが、動画に比べると伝えられる情報量に限りがあります。

これからのビジネスにおいては、動画を積極的に活用することが、売上増・人材確保などの面で他社に差を付けることにつながります。

自社での作成が難しい場合は、外注を頼る方法もありますから、まずは自社の課題解決のために動画が活用できそうか、社内で検討してみてはいかがでしょうか。